【看護師】円満に退職する!流れとポイント
給与や人間関係、キャリアアップなど、看護師を退職したい理由は人それぞれですが、 どのような理由にせよ、職場へ退職を申し出なければなりません。
退職の方法によっては職場ともめてしまい、スムーズに辞められなくなる可能性もあるので注意が必要です。 今回は、職場を円満に退職するために、押さえておくべき手順やポイント、注意点などを解説していきます。
目次
退職するときの流れ
円満に退職するためには、きちんとした流れにのっとったうえで退職申し出やさまざまな手続きを進めなければなりません。
「立つ鳥跡を濁さず」という言葉がありますが、 適切な手順を踏まないと周囲に迷惑をかける可能性があるので、退職する際は自分本位で考えるのではなく、 周りの人のことも考えて行動することが大切です。
どのような手順を踏むべきなのか、基本的な退職時の流れを押さえておきましょう。
STEP1.まずは家族などに相談する
退職するとなると収入が減ってしまうので、生活基盤に直接的な影響を及ぼすことになります。 周りにいる家族にもかかわる問題なので、退職を考えているときはまず家族に相談することを忘れないようにしましょう。
結婚している場合はもちろん、独身でも恋人や両親など、 プライベートや経済的な面で関わりのある人がいる場合もきちんと相談しておかなければなりません。
家族などの反対を押し切って退職すると、関係にヒビが入り精神的な負担が大きくなる恐れもあります。
友人や恋人も同様で、自分のことを思ってくれているにも関わらず、 全く耳を傾けないような態度をとっていると自分の元から離れていってしまうかもしれません。
もし相談して反対されたとしても、それを押し切るのではなく、粘り強く説得するように努めましょう。 同意を得てから退職するとその後も安心して生活することができます。
STEP2.就業規則をチェックする
ほとんどの職場には、会社が独自に定めたルールを記載している「就業規則」があります。
仕事に取り組む際はこの就業規則で決められているルールを守らなければなりませんが、 規則に従わなければならないのは業務中だけではありません。
退職についても細かく記載されていることが多いので、事前にチェックしておくようにしましょう。
それぞれの企業でルールは異なりますが、 「退職する場合は退職日の何日前までに申し出る」というルールはよく見かけることがあります。 そのようなルールが定められていると、自分が希望しても就業規則で記載されたスケジュールでしか退職させてもらえないことがあるかもしれません。
法律では希望する退職日の2週間前までに退職を申し出れば良いとされているので、 極端に急かすようなことがなければ基本的に問題はありません。
職場によって抱える事情はさまざまなので、2週間前でも混乱を招く可能性は十分あります。 急な退職は周囲に大きな迷惑をかけ、円満退職が難しくなるので、細心の注意を払うことが大切です。
職場に気を遣ってあげるなら、できれば1ヶ月前、 もし転職先が決まっているなら、内定が決まった時点で申し出るのが理想的です。
STEP3.直属の上司に退職を申し出る
職場に退職の意思を伝える場合、まずは直属の上司に話すのがマナーとなっています。 社会人としての責任を果たすためにも、先にほかの同僚に話したりすることのないようにしましょう。
先に親しい同僚などに話すと、噂が広まって上司の耳に入ってしまう可能性があります。 退職の申し出は、適切な順序を踏まないと心証が悪くなって円満退職できない恐れもあるので注意が必要です。
上司に退職を申し出るときは、場所にも気を配っておきましょう。 話を邪魔されないよう、会議室など周囲に人がいない静かな場所で話すのが好ましいです。
また、退職を伝える時期についても考慮しなければなりません。 繁忙期など忙しいときに退職を切り出すと、落ち着いて話し合いができないのでまともに聞いてもらえなかったり、 強く引きとめられたりする可能性もあります。
確実に退職したいのであれば、業務が比較的落ち着いている時期を選んで申し出るようにしたほうがいいかもしれません。
STEP4.退職までのスケジュールを考える
退職スケジュールは、自分の希望退職日を押し通すのではなく、 就業規則にしたがって決めるのが前提となっています。
通常、希望退職日の1ヶ月前までに申し出なければならないケースが多いので、退職を申し出る際は計画的に進めなければなりません。
必ずしも就業規則に退職の申し出時期について明記されているとは限りませんが、 ルールが定められていようがいまいが、上司と相談しながらスケジュールを決めるのがベストです。
スケジュールが固まったら、退職届の提出を求められることが多いので、きちんと準備しておきましょう。
ただし、法的には退職の申し出から2週間で、退職させなければならないことになっています。 「1ヶ月前」「2ヶ月前」というのは職場側の都合に過ぎません。そのため、法的にも2週間を超える就業規則は無効です。
引越しや転職など次の予定が決まっているのに、それを遅らせてまで就業規則に従う必要はないのです。
あくまで職場に気を遣ってあげるなら、早めに申し出るという話です。 パワハラやセクハラなどひどい扱いを受けている場合は、2週間で辞めるのが良いでしょう。
STEP5.引き継ぎ・各種手続きを済ませる
退職日が決まったら、当日までにやっておくべきことはないか、 上司や総務などに確認するようにしましょう。
自分が担当する業務の引き継ぎを行う場合、周囲に迷惑がかからないようにマニュアル化しておくことが大事です。 口頭で伝えるだけではうまく伝えられない可能性があるので、できる限りわかりやすく引き継げるようにすることを心掛けましょう。
そのほかにも、退職に必要な書類などについて総務から提出を指示されることがあるので、 期日までにきちんと準備できるようにしておく必要があります。
白衣など会社から貸与されていた物に関しても、退職までに返却しなければなりません。 白衣はクリーニングに出さなければならないこともあるので、きちんとルールを確認しておきましょう。
STEP6.退職当日はウソでも感謝を述べる
退職日を迎えたら、上司をはじめお世話になった方々に口頭で挨拶をすることを忘れないようにしましょう。
事前に退職する旨を伝えていたとしても、退職当日に改めて挨拶するのが社会人のマナーとなっています。 感謝の気持ちなどきちんと伝えることで円満に退職することができます。
退職当日はデスクやロッカー周りを整理し、私物があればすべて持ち帰るようにしましょう。
終業時刻になったら、やり残した事務手続きなどを済ませたうえで、 職場の人たちの前で退職のスピーチをして退社するというのが一般的な流れとなっているので、 スムーズに話す自信がない人は何を話すのかあらかじめ考えておくことをおすすめします。
退職当日は引き継ぎも済ませていることも多く、あまりやることがないというケースも少なくありません。 普段と違う動きになる可能性が高いので、自分でもできる業務を積極的に手伝うと良いでしょう。
STEP7.各種書類を受け取る
退職後は、ハローワークで失業給付金の手続きをすることになるでしょう。 そのとき、雇用保険被保険者証や雇用保険被保険者離職票が必要になってきます。 転職先で提出を求められることもあるので、しっかり保管しておくようにしましょう。
年金手帳は、入社する際に職場に提出していることが多いです。 退職後は返却してもらうことになるので忘れないように受け取りましょう。
なお、年金の切り替えは退職後2週間以内に行わなければなりません。 切り替え手続きはなるべく早く行うようにしましょう。
健康保険資格喪失証明書も退職後に受け取る書類の一つです。 国民健康保険や新しい職場で加入する健康保険への切り替え手続きで必要になる重要な書類なので覚えておきましょう。
源泉徴収票も受け取ることになります。 年末調整や確定申告で必要になるケースがあるのできちんと保管しておきましょう。
これらの書類は、退職後に自宅に郵送されてくる場合もあります。 漏れなく送付されているかチェックしつつ、なかなか送付されない場合は早めに問い合わせることが大事です。
引きとめられないようにするための対策
高齢化社会の影響もあり、現代の医療の現場は全国的な人手不足に陥っています。 その影響もあり、医療の仕事は退職を申し出ても引きとめられる可能性が高い傾向にあります。
引きとめられると決意が揺らいだり、退職まで時間がかかったりすることもあるでしょう。 そこで、この段落では引きとめを回避するために有効な対策を3つ紹介していきます。
1.退職を認められやすい理由を伝える
退職を申し出ると、多くの場合理由を聞かれることになりますが、 必ずしも正直な理由を伝えなければならないというわけではありません。
引きとめられないようにするには、退職もやむを得ないと判断されやすい理由を伝えることがポイントとなっています。 どのような理由だと認められやすいのか具体的に確認しておきましょう。
【理由その1】結婚・妊娠
結婚や妊娠を機に看護師を一度退く女性は多いです。 それらの事情は退職の理由として告げたときも納得されやすい傾向にあります。
また、プライベートな話題であるため、あまり深く追及されることもありません。
とはいえ、結婚や妊娠を理由にすると「落ち着いたら復職を」と誘われることが多いので注意が必要です。
結婚と同時に引っ越す、あるいは育児に専念するなど、 退職せざるを得ない理由もそれとなく加えるとよりスムーズに退職を実現することができるでしょう。
【理由その2】夫の転勤
夫の転勤についていく場合、通勤が難しい遠方であれば、 認めざるを得ないため引きとめられる心配がほとんどありません。
転勤は4月または10月のタイミングが多いですが、 時期にとらわれない急な転勤を命じられることは決して珍しいことではないので不審がられることも少ないでしょう。
入社するときに、転勤族であることや転勤のサイクルなどを伝えておくと、より円満に退職できる可能性が高くなります。
ただし、退職後に外出先でばったり元同僚などに出会う可能性もないとは言い切れません。 職場でしか関わらないような人であっても、気まずくなってしまうことに変わりはないので、安易に転勤するとウソをつくのは注意が必要です。
【理由その3】家族の介護
バレにくく、通りの良い言い訳として、家族の介護はおすすめです。
夫や両親など、家族の介護を理由とした退職も認められやすい傾向にあります。 介護は昼夜を問わず必要になることも多いため、夜勤のある看護師は特に続けることが厳しく、やむを得ないと判断されやすいです。
本当は転職がしたくて退職する場合でも、「ヘルパーさんが見つかった」「状態が落ち着いた」など自然にフォローできるので、 元同僚に転職が知れ渡ったとしても気まずくなることはありません。
2.「相談」ではなく「決定事項」として退職を申し出る
退職を申し出る際は、強い意志を示すことが大事です。
上司に「退職したいのですが」と相談すると、まだ退職意思が固まっていないと判断され、 強く引きとめられる可能性が高くなってしまいます。
退職を申し出るときは相談するような雰囲気を出さず、きっぱりと「〇月末で退職します」のように決定事項として伝えると、 引き止められる可能性も少なくなりスムーズに退職できるようになるかもしれません。
また、退職する際は、退職について職場と協議するという意味合いの強い「退職願」ではなく、 職場の合意に関係なく強い意思のもと退職を申し出る「退職届」を提出するというのも効果的な手段の一つです。
ただし、退職届は一度提出すると原則撤回ができないので、提出はしっかりと意志が固まったうえで行うことを心掛けましょう。
3.最終手段!内容証明郵便を送付する
法律では、希望する退職日の2週間前までに退職届を職場に提出すれば、 就業規則に関係なく退職できると定められています。
話し合いを重ねても職場に退職届を受けとってもらえず、 ずっと引きとめられているのであれば、職場へ「内容証明郵便」を送付したほうがいいかもしれません。
内容証明郵便とは、「誰が・誰に・いつ・どのような内容の手紙を出したのか」ということを、 郵便局が公的に証明してくれる郵便となっています。
普通郵便で退職願を送付していると、場合によっては職場に「届いていない」と言われる可能性も出てきます。 その点、内容証明郵便で送付していると、配達日が記録として残るので届いていないと言われるようなこともありません。
職場に退職届が届けば法律的にはそこから2週間で退職できるのはたしかですが、 円満退職を実現するのは難しくなるので、内容証明郵便はあくまでも最終手段として考えておくようにしましょう。
これはダメ!退職時にやってはいけないこと
円満退職を目指すためには、退職手続き以外にも気をつけなければならないことがいくつかあります。 退職時にやってはいけないことを知っておくことで、より円満に退職することができるので、ここでしっかり確認しておきましょう。
1.不平不満を口にする
たとえ労働環境が劣悪でどれほど職場に不平不満を抱いていたとしても、 それを口にするのは好ましくありません。
退職するからといってあえてそれを周囲に吹聴する必要はなく、 余計に退職理由を勘ぐられるだけなので、普段から言動には気をつけておきましょう。
また、今後も職場で働き続ける同僚や上司の気持ちを考えると、不快にさせるようなことは言わないのがベストです。
そのほかにも、看護師は心身に不調を抱える患者さんと接する仕事であるため、 不平不満を口にしていると患者さんに聞かれてしまうと不安をあおってしまう可能性もあるでしょう。
患者さんの健康のことも考えると、不平不満を述べたところで何もいいことはないので、 どのような不満も自分の胸の中にとどめておくことが大事です。
2.退職理由にすぐにバレるウソはつかない
退職後もその地域で暮らすとなると、元同僚や上司とばったり鉢合わせる可能性があります。
夫の転勤など、ウソの退職理由を告げてしまっているとすぐに知られてしまうリスクもあるので、 本当の理由を告げないのであればウソが発覚しないような理由を考えなければなりません。
また、結婚や妊娠などおめでたい退職理由にすると、退職前後にお祝いをもらってしまい、 お返しをしなければならない事態を作ってしまう可能性もあります。
無駄な出費になるのはもちろんのこと、罪悪感にさいなまれることになるので安易なウソはつかないようにしなければなりません。
退職の際は必ずしも本当の理由を告げる必要はありませんが、 もしウソが発覚してしまうと人間性を疑われるだけでなく、業界内や転職先などに悪評が広まってしまう恐れもあります。
退職理由を正直に伝えると問題がある、引きとめられるのを防ぎたいなどの場合は適度なウソも必要になりますが、 知られてしまったときのことを考えると、すべてウソで塗り固めるのではなく、真実を少し織り交ぜるなど工夫をしたほうがいいでしょう。
退職後にやるべきこと
退職すると、年金や健康保険、失業手当など自分でやらなければならない手続きが発生する場合もあります。
「退職翌日に転職先へ再就職する」という場合、転職先がすべての手続きを行ってくれるため、自分でやることはありません。 ただし、失業期間が無いため失業手当は受け取れないということには理解が必要です。
「失業期間あり+雇用保険加入期間12カ月未満」のケースも同様に失業手当は受け取れないので注意が必要です。 また、このケースは年金と健康保険の切り替えを自分で行わなければなりません。
「失業期間あり+雇用保険加入期間12カ月以上」のケースでは、年金と健康保険の切り替えを行う必要がありますが、 上のケースと違って失業手当を受け取れる可能性があります。
中には転職しないという人もいるでしょうが、その場合年金は第1号または第3号被保険者へ切り替えなければなりません。 健康保険は、「それまで加入していた健康保険の任意継続被保険者制度を利用する」 「国民健康保険に加入する」「家族の扶養に入る」のうち、いずれかを選ぶことになります。
失業手当を受ける際も自分で手続きをしなければなりません。 わからないことはハローワークに問い合わせるなどして、スムーズに申請手続きを行いましょう。
最終確認!退職する際の注意点
ここまで、円満退職のための流れやポイントを解説してきましたが、 いざ退職を申し出るときは最終確認を怠らないようにしなければなりません。
ここでは、退職する際の注意点を解説していきます。 退職したあとで問題に直面することのないように、どのようなことを確認しておかなければならないのかきちんと把握しておきましょう。
1.本当に退職しても後悔しない?
退職する際は、本当に退職しても後悔しないのか考えることが大切です。
退職すれば、その職場で積み上げてきた経験やスキルがストップし、担当患者さんや同僚とも離れることになってしまいます。
「隣の芝生は青く見える」という言葉がありますが、 ただ他の世界が羨ましくなっているだけなのかもしれないので、現在の職場が本当に退職しなければならない環境なのか、 今一度冷静に考えてみることも大切です。
場合によっては、上司に相談すれば不満点を改善してくれることがあるかもしれません。 不満が解消されれば、問題なく働くことができるかもしれないので、退職の判断は慎重に下すようにしましょう。
中には退職金を受け取れるところで働いている人もいるでしょう。 退職金を受け取れる条件などを確認し、条件を満たしてから退職するという選択肢もあります。
あと少しで条件を満たせられるのであれば、すぐに退職するのは勿体無いので、もう少し時期を待ったほうがいいかもしれません。
また、6月や12月など次のボーナスまで待つという選択肢もあります。 退職の際は、「ボーナスをもらってから辞める」のが一番オトクです。
2.有給休暇を消化しよう
有給休暇が残っていれば、退職前に消化することも可能です。
労働基準法では、雇入れの日から起算して6カ月間継続勤務し、 全労働日の8割以上出勤した労働者に対して有給休暇を与えることが定められています。
有給休暇は労働者の権利なので、たまった有給休暇があれば退職前に消化しておくようにしましょう。 ただし、引き継ぎや業務の状況により、十分な有給を取得できない可能性もあるので、上司とよく相談して決めることが大切です。
3.退職は転職先を決めてからがオススメ
退職をする場合、できる限り転職先が決まってから辞めるのが好ましいです。 というのも、転職先が決まらないまま退職すると、年金や保険の切り替え手続きにも手間がかかってしまうからです。
また、退職すれば収入が途絶えるため、経済的に苦しくなる恐れがあります。 収入を得ようと焦って転職すると自分に合わない職場や待遇の良くない職場に就職して後悔することもあるので、 収入があるうちに余裕をもって転職活動をすることをおすすめします。
自分で転職活動を行うのが難しい場合は、 看護師転職サイトや転職エージェントなどを活用すると効率よく転職先を見つけることができるので積極的に利用していきましょう。
ポイントを押さえて円満退職を目指そう!
看護師が円満退職するためには、退職の流れやポイント、注意点などを押さえておくことが大切です。 特に、医療の現場は人手不足が深刻となっているので引きとめられることが当然だと考え、うまく対策していかなければなりません。
また、退職後の生活のことを考えるとあらかじめ転職先を決めておいたほうが安心できるのはたしかです。 退職は焦って決めるのではなく、計画的に進めていくことを心掛けましょう。
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