認定看護師をめざしたい！給料や資格取得のための費用などを紹介！

　看護師として勤務しているのであれば「認定看護師」という資格について耳にしたことがあるでしょう。認定看護師は看護の現場におけるスペシャリストといわれており、より質の高いケアを提供したいと考えている人にぴったりの資格です。

　認定看護師の取得を考えている人にとって、資格を取得した後の昇進や昇給は気になるところでしょう。この記事では認定看護師の仕事や給料、資格取得にかかる費用などを紹介します。

認定看護師とは？
認定看護師の役割を知ろう！
認定看護師における認定看護分野とは？
認定看護師の平均月収
認定看護師になるメリット
認定看護師資格を取るためには？

取得するための条件
必要となる費用と期間
資格試験の概要
どんな準備が必要？

認定看護師資格で看護現場のプロになろう！

認定看護師とは？

　認定看護師とは、救急看護や緩和ケアなど特定の21分野につき熟練した看護技術および知識を有する者として、日本看護師協会に認定された看護師のことです。

　認定看護師の資格を取得するためには、通算して5年以上の実務研修や認定看護師教育機関を修了していることなど所定の要件を満たし、かつ認定看護師認定審査に合格しなければならないという高いハードルがあります。

　にもかかわらず、医療の専門化・高度化が進む看護の現場のプロフェッショナルになるための資格として、 1995年の発足以降、認定看護師の取得者数は急激に増加しました。

　認定看護師には水準の高い看護の実践のほか、専門的な知識や技術を活かして医師や薬剤師など他職種との調整や同じ看護職への相談・指導的な役割も期待されます。

認定看護師の役割を知ろう！

　認定看護師の役割は大きく分けて「水準の高い看護の実践」「ほかの看護師などに対する指導」「ほかの看護師などの相談に乗るコンサルテーション」の3つです。

　認定看護師はそれぞれの看護分野によって仕事内容は異なりますが、患者が安心して治療を受けられるようにするため、 職種の垣根を超えた医療スタッフの調整や他部署への指導・連絡役など組織を横断しての活動を行います。

　また、患者やその家族への看護マネジメントや同じ看護師への技術指導といった教育・指導の役割が求められることが大きな特徴として挙げられます。

　認定看護師の仕事は、看護師としてのキャリアアップにつながることはもちろん、医療機関によってはその後の管理職への昇進や昇給につながるため、看護師の間で非常に人気のある資格です。

　例えば特定分野のなかでも、がん化学療法看護認定看護師の仕事の場合、

がん化学療法の専門知識に基づく治療の意思決定や抗がん剤の投与管理といった高度な看護の実践
副作用や今後の治療方針などがん患者やその家族が直面する問題の相談
他の看護師に対してがん患者の病状や抗がん剤治療についての専門知識や看護技術を指導

　といった、「がん化学療法看護」の分野に強い、プロフェッショナルな看護師としての役割を果たしています。

認定看護師における認定看護分野とは？

　認定看護師は各専門分野に特化したプロフェッショナルな看護師を養成する目的で創設された制度です。看護分野は全部で21分野あり、それぞれの分野で、後述する「認定看護師教育課程」の教育機関が異なります。

　ここでは各看護分野に求められる知識と技術（一部）および教育機関所在地を紹介します。なお、現行の認定看護分野（21分野）は2026年度をもって終了し、2020年度からは新たに19分野について教育が開始されます。

救急看護

救急医療現場における迅速な救命技術のほか、危機状況にある患者や家族のケアが求められます。教育機関所在地は東京都、神奈川県、大阪府、和歌山県、福岡県の5カ所です。

皮膚・排泄ケア

褥瘡などの創傷管理やストーマ（人工肛門）、失禁などの排泄管理を行って患者の苦痛を取り除き、生きる意欲を取り戻すためのケアを行います。また患者や家族へのセルフケア支援も大事や役割です。教育機関所在地は北海道、東京都、長野県、静岡県、京都府、福岡県、沖縄県の7カ所です。

集中ケア

重症かつ集中治療を必要とする患者や家族の看護を行います。また集中治療中の早期リハビリの実施という高度な技術も求められます。教育機関所在地は東京都、神奈川県、大阪府、福岡県の4カ所です。

緩和ケア

緩和ケアでは疼痛や浮腫など身体症状の緩和から患者や家族の心理面のケアまで行います。教育機関所在地は北海道、岩手県、埼玉県、千葉県、神奈川県、富山県、山梨県、静岡県、兵庫県、島根県、福岡県、沖縄県の12カ所です。

がん性疼痛看護

がん性疼痛看護では主にがんからくる疼痛のケアと薬剤の適切な使用技術が求められます。教育機関所在地は愛知県の1カ所です。

がん化学療法看護

がん化学療法看護では抗がん剤の適切な投与管理や副作用症状の緩和、および患者や患者の家族に対するセルフケア支援を行います。教育機関所在地は北海道、千葉県、東京都（2件）、静岡県、愛知県、兵庫県、鳥取県、福岡県の９箇所です。

感染管理

感染管理では多職種と共同しながら医療関連感染の予防および管理を行う高度な技術が求められます。教育機関所在地は北海道、東京都、神奈川県（2件）、石川県、長野県、兵庫県、山口県、福岡県、宮崎県、沖縄県の11カ所です

訪問看護

訪問看護では在宅療養者のセルフケア支援および看護のマネジメント技術が求められます。教育機関所在地は東京都（2件）、愛知県、兵庫県の4カ所です。

糖尿病看護

糖尿病看護では糖尿病患者のQQLを向上するため患者のセルフケア支援や療養支援を主に行います。教育機関所在地は東京都（2件）、徳島県、福岡県の4カ所です。

不妊症看護

不妊症看護では不妊症治療を受けるカップルへの看護実践や必要な情報提供を行います。教育機関所在地は東京都の1カ所です。

新生児集中ケア

新生児集中ケアでは、急性期にあるハイリスク新生児への看護および発育促進のためのケアを行います。教育機関所在地は神奈川県の1カ所です。

透析看護

透析看護は安全な透析療法の管理と患者の長期療養生活におけるセルフケア支援を行います。教育機関所在地は東京都の1カ所です。

手術看護

手術看護は手術にあたって円滑な手術の進行に貢献し、手術を受ける患者の二次的合併症を予防するための安全管理を行います。教育機関所在地は東京都、福井県、兵庫県の3カ所です。

乳がん看護

乳がん看護ではがんの中でも特に乳がんについて、リンパ浮腫の予防や症状緩和などセルフケア支援や乳がん患者の治療に伴う心理・社会的問題に対する支援を行います。教育機関所在地は静岡県と鳥取県の2カ所です。

摂食・嚥下障害看護

摂食・嚥下障害看護では主に摂食嚥下障害のある患者に対して誤嚥性肺炎や窒息、低栄養、脱水などを予防し、安全に在宅療養できるよう患者やその家族に対して具体的な指導を行います。教育機関所在地は茨城県、群馬県、富山県、愛知県、広島県の5カ所です。

小児救急看護

小児救急看護では救急時の子どもの迅速な救命技術のほか、子どもの虐待に対する予防、早期発見および適切な援助を行います。教育機関所在地は東京都の1カ所です。

認知症看護

認知症看護では認知症者とその家族を支援するためのケア体制の構築や、認知症の症状の緩和・予防を行います。教育機関所在地は北海道、秋田県、栃木県、群馬県、東京都（3件）、神奈川県、石川県、山梨県、長野県、三重県、兵庫県、島根県（2件）、熊本県の16カ所です。

脳卒中リハビリテーション看護

脳卒中リハビリテーション看護では脳卒中患者の重篤化を予防したり、適切な早期リハビリ看護を実践したりします。教育機関所在地は埼玉県（2件）、熊本県の3カ所です。

がん放射線療法看護

がん放射線療法看護ではがん放射線療法における放射線防護策および副作用症状の緩和やセルフケア支援を行います。教育機関所在地は千葉県、東京都、静岡県、福岡県の4カ所です。

慢性呼吸器疾患看護

慢性呼吸器疾患看護では慢性呼吸器疾患患者の呼吸管理や療養生活のための指導を行います。教育機関所在地は東京都、福井県の2カ所です。

慢性心不全看護

慢性心不全看護では慢性心不全患者の心不全増悪因子の評価とモニタリング、また患者とその家族に対する療養生活支援を行います。教育機関所在地は神奈川県の1カ所です。"

認定看護師の平均月収

　認定看護師は各専門分野における看護のプロフェッショナルです。このため診療報酬制度上もさまざまな分野で認定看護師の配置が算定要件に加えられており、そのニーズは年々高まっています。

　しかし残念ながら、認定看護師の資格を取得しただけでは看護師自身の給料にあまり反映されないというのが現状です。例えば、新卒の一般的な看護師の平均月収は26～27万円、勤続10年の看護師(31～32歳、非管理職)の平均月収は32万円ほどです。

　認定看護師になると上記の給料に資格手当がプラスされますが、その金額は病院の運営主体がどこか、または認定看護分野はどれかで決まり、3千～1万9千円程度（平均で月々5224円）が相場といわれています。

　また資格手当は法律上、必ずつけなくてはならない手当ではないため、病院によっては支給されない場合もあります。

　このように認定看護師になったからといって必ずしも給料が大幅にアップするわけではありません。しかし、認定看護師はその資格の性質上、他のスタッフの指導的役割を果たすためリーダーとして抜擢されることが多く、看護主任、看護師長そして看護部長へとステップアップする大きな足掛かりになります。

　看護師の給与は役職に対して昇給することが多く、役職別の平均月収は看護主任で約32万円（管理職手当1万円）、看護師長で約37万円（管理職手当4万5千円）、看護部長で約42万円（管理職手当8万円）です※。

　看護部長、看護師長レベルになると誰でも就任できるわけではありませんが、認定看護師のスキルを看護の現場でどう活かすかによって今後の昇進、昇給につながることは間違いありません。

※日本看護協会「2012年病院勤務の看護職の賃金に関する調査報告書」による

認定看護師になるメリット

　認定看護師の役割や看護分野について紹介しましたが、それでは認定看護師にはどのようなメリットがあるのでしょうか。

　メリットとしてまず挙げられることは、同じ認定看護師の仲間が病院外にもできることでしょう。

　１つの病院に長く勤務していると他の病院のスタッフと知り合う機会がなかなかありませんが、認定看護師の場合、教育課程を通じて人脈を広げることができます。

　クラスメイトと情報共有を行って看護技術を高めあうことができれば、モチベーションもアップします。

　また、前述したように認定看護師資格は昇進にもいい影響をおよぼします。認定看護師は専門分野のプロとして看護分野に関するプランニングや他の看護師への指導・相談を任されることが多く、看護主任や看護師長に求められる能力が自然と身に付きます。

　また医療スタッフの調整という役割を担うことから職種や部署を超えたコミュニケーションが増え、院内での影響力も大きくなります。その結果、役職に就くチャンスが格段にアップするということです。

　教育課程や資格試験を通じて専門分野の知識や経験が高まることで、ほかの看護師や他部署に指導したり、患者やその家族からの相談に応じたりといった質の高い看護ケアを行えることもメリットの1つです。

　また、その活動範囲は病院内にとどまらず、病院外にも広がります。例えば訪問看護の認定看護師であれば、在宅診療者に対する高度な看護の実践のほかにも、医療と介護の連携を図ったり、地域包括ケアシステム（医療や介護などのサービスを一体的に提供する体制）を構築したりといった活躍が期待できます。

　そして認定看護師はその職務の性質上、夜勤が減ったり免除になったりすることが多いです。これは認定看護師の仕事が他の看護師や他部署への指導、外来の相談窓口など、日中に集中するためです。

　夜勤が減ることは家族に小さな子どもがいる場合には大きなメリットなので、将来設計を考えてなるべく早めに認定看護師の資格を取得しておくことも１つの方法でしょう。ただし、夜勤が減ることで逆に給料が減ることもあるので注意が必要です。

　多くの病院で認定看護師の資格取得支援制度を設けていることからわかるように、看護師の指導的立場を担う認定看護師の養成は病院にとっても大きなメリットがあります。

　1995年の発足以後、2018年までに累計で約1万8700人もの看護師が認定看護師の資格を取得しました。これは助産師資格の取得者数（約3万6000人）と比べても遜色がありません。このことからも認定看護師は助産師に次ぐ人気の資格といえます。

認定看護師資格を取るためには？

　認定看護師資格を目指すと決めたら、取得条件や費用、各教育機関に入学するための準備などはぜひとも押さえておきたいポイントです。ここでは認定看護師資格を取得するために知っておきたい内容をいくつか紹介します。

取得するための条件

　認定看護師資格を取得するためには以下の条件をすべて満たす必要があります。

看護師資格を持っている
看護師としての実務経験が5年以上ある

結婚や育児などでブランクがあったり勤務地が変わったりしても、実務経験の期間が通算5年以上あれば問題ありません。ただし、5年のうち3年以上は資格取得したい専門分野での看護経験が必要です。

「認定看護師教育課程」を6カ月間受講し「認定看護師認定審査」の受験資格を有している

認定看護師になるためには自分が選択した専門分野の教育を行っている「認定看護師教育機関」の教育課程を6カ月間受講する必要があります。ただし認定看護師教育機関は全国で97カ所(2019年度)しかない上、あちこちに点在しています。選択した看護分野においては他県に長期出張または引っ越ししなければならない可能性もあり得るので、早めに募集要項を確認しておきましょう。

認定看護師認定審査に合格している

認定看護師認定試験は毎年5月（年1回）に行われます。詳しくは後述します。

必要となる費用と期間

　認定看護師資格を取得するための費用としては、まず認定看護師教育機関の入学試験検定料（約5万円）と入学金（約5万円）、および授業料（約70万円）が必要です。

　実習費が授業料に含まれていない場合は別途約10万円が、さらに認定審査費用（5万円）、認定費用（5万円）がかかります。ここまでが専門分野にかかわらず共通でかかる費用です。

　このほか、教育機関に通学するための交通費や参考書といった書籍代、教育機関が遠方にある場合は引っ越し費用やマンスリーマンションの家賃などがかかります。

　これらの費用は各々の状況に応じて変わるので一概にはいえませんが、特に東京や大阪など大都市圏に教育機関がある場合はとにかく家賃が高い（東京にあるマンスリーマンションの相場は月10万～15万円）ので、他の地域より高額になる傾向があります。

　このように認定看護師の資格取得にかかる費用はかなり高額ですが、病院によっては研修中も給料や賞与を支給したり、入学金や授業料を補助したりといった資格取得支援制度を採用しているところもあります。

　自分が勤務している病院はどういう制度が使えるのかぜひ調べてみましょう。また、日本看護協会が主催する認定看護師奨学金（120万円以内）など奨学金も利用できます。

　認定看護師資格を取得するための期間は認定看護師教育課程の開講期間が6カ月以上1年以内、授業時間数はおおむね600時間以上です。 2020年から開始される認定看護師教育課程では開講期間1年以内、授業時間数が800時間程度になり、授業とは別に特定行為研修における実習の時間が追加されます。

資格試験の概要

　認定看護師資格試験は毎年5月（年1回）、宮城、東京、愛知、大阪、福岡の5会場で開催されます。出題方式は筆記試験（四肢択一のマークシート方式）のみで、計40問が出題されます（制限時間100分）。

　ちなみに2017年は1671人の受験者に対して1478人が合格しました。 合格率は約90％と言えますね。

　試験内容は認定看護師教育機関の入学試験と異なり、過去問などで出題傾向がつかみやすく、出題範囲も教育基準カリキュラムからと決まっています。授業内容を徹底的に復習しましょう。

　合格後は認定料5万円を納入して認定看護師登録手続きを行い、看護協会から認定証を交付してもらいます。

どんな準備が必要？

　認定看護師資格を取得するためには、まずどの分野における認定看護師になりたいのかを具体的にイメージすることが大事です。それと同時並行で資格取得のために通う教育機関はどこにあるのかも調べておきましょう。

　認定看護師教育機関は専門分野によって教育機関の数が大きく異なります。

　例えば1番多い認知症看護の教育機関は全国に16カ所あります。

　一方で、がん性疼痛看護や不妊症看護、新生児集中ケア、透析看護、小児救急看護、慢性心不全看護の教育機関はぞれぞれ1カ所しかありません。

　希望する専門分野の特定看護師教育機関が遠方にある場合、家族の協力が得られるのか、費用をどう工面するかも早いうちから考えておく必要があります。

　希望する分野が決まったら、その分野で3年以上の看護経験を積みましょう。具体的には実務経験が通算5年以上、うち3年以上は希望する分野の経験が必要です。

　場合によっては異動、または転職する必要が出てくるかもしれません。

　また、認定看護師資格を目指していることを早めに上司に相談し、スケジュールを調整しておきましょう。その際、勤務する病院の認定看護師資格取得のための支援制度についても確認しておくことをおすすめします。

　そして、教育機関へは入学試験があります。

　志望する教育機関への願書の提出にあたっては、履歴書以外にも実務研修報告書や志望理由書の提出が求められますが、いずれも作成に時間がかかるので早めに募集要項を取り寄せておきましょう。

　教育機関によっては施設長からの推薦書が必要なこともあります。各教育機関の入試にあたっては、過去に受験した人がおすすめする参考書と過去問をとにかくやり込みましょう。

　出題範囲が定まっていないので対策が難しいですが、基礎をしっかり身につけておけば状況説明など応用問題を解く上でも役に立ちます。

　また面接対策として志望動機や資格取得後のビジョンなど、想定される問題をじっくり考えて自分の言葉で話せるようにしておくと、当日緊張せずにすみます。いずれにしても早め早めの準備が良い結果につながります。

認定看護師資格で看護現場のプロになろう！

　記事で紹介したように認定看護師への道のりは険しく、勤務している病院の支援体制や住んでいる場所によってはよりハードルが高くなるかもしれません。

　しかし、看護師としてのスキルを高めたいという意欲さえあれば、より専門的な知識が身に着けられる認定看護師の資格はおすすめです。

　どの分野の認定看護師になるのかを早めに見極め、長いスパンで資格取得をめざしていきましょう。

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